レポート

2020年4月-Vol.287

まとめ

今月のポイント

新型コロナウィルス(以下:新型肺炎)の感染者数が急増しています。執筆時点(4月2日)で、米ジョンズ・ホプキンス大学によると、感染者数は世界で93万人を上回っており、特に武漢市の感染率に並びそうなNY州がある米国が21万人超、イタリアが11万人超となるなど、欧米における感染者数の増加が目立ちます。既に欧米各国では、数週間から1ヵ月の外出制限措置などを講じており、イタリアなど一部の国では1日の新規感染者数はピークから鈍化していますが、増加数がいつ顕著に減少するかは見通せない状況です。また、感染者数が2千人強の日本においては、28日の会見で安倍首相が「今のところ何とか持ちこたえている」との認識を示しましたが、首都封鎖が現実味を帯びつつあります。一方で、感染発生国の中国では、1月下旬からの厳格な隔離措置や外出制限が奏功して、3月以降、経済の正常化に向けて動き出しています。各国政府が機動的かつ積極的な金融・財政政策を講じていますが、感染拡大が長期化すればするほど実体経済に及ぼす悪影響は深刻さが増すため、4月に収束に向かう兆しがみられるのか、その動向が注目されます。

市場動向
国内債券 新型肺炎の感染拡大に伴う世界的な景気下振れ懸念や今後の日銀の金融政策に対する思惑などから、金利はボラタイルに推移すると予想する。
国内株式 大規模な経済対策への期待などはあるものの、新型肺炎の感染拡大により世界景気の悪化が深刻化している中で、神経質な動きが続くと予想する。
外国債券 <米国>横這い圏で推移するだろう。FRB(連邦準備理事会)や政府による景気支援は期待できるものの、新型肺炎の収束時期が不透明であることから、ボラタイルに推移するだろう。
<欧州>横這い圏で推移するだろう。ECB(欧州中央銀行)の金融政策や各国の財政政策への期待は高まるものの、新型肺炎の収束時期が不透明であることから、ボラタイルに推移するだろう。
外国株式 <米国>新型肺炎の拡大状況にもよるものの、リーマンショック以来の大胆な金融緩和や、歴史的な規模での財政政策への期待が下値をサポートし、小幅な上昇を予想する。
<欧州>南欧諸国を中心に新型肺炎の拡大状況にもよるものの、リーマンショック以来の大胆な金融緩和や、欧州各国における歴史的な規模での財政政策への期待が下値をサポートし、米国同様に小幅な上昇を予想する。
為替市場 ドルは対円で下落を予想する。新型肺炎の感染拡大の先行き不透明感が強いことからボラタイルな展開になるだろう。ユーロ圏における新型肺炎の感染状況は深刻であり、景気下振れ懸念は一段と高まるとみられ、ユーロは対ドルで弱含むだろう。
虫眼鏡

『がんゲノム医療への期待』

ポイント

新型コロナウィルス(以下:新型肺炎)の感染者数が急増しています。執筆時点(4月2日)で、米ジョンズ・ホプキンス大学によると、感染者数は世界で93万人を上回っており、特に武漢市の感染率に並びそうなNY州がある米国が21万人超、イタリアが11万人超となるなど、欧米における感染者数の増加が目立ちます。既に欧米各国では、数週間から1ヵ月の外出制限措置などを講じており、イタリアなど一部の国では1日の新規感染者数はピークから鈍化していますが、増加数がいつ顕著に減少するかは見通せない状況です。また、感染者数が2千人強の日本においては、28日の会見で安倍首相が「今のところ何とか持ちこたえている」との認識を示しましたが、首都封鎖が現実味を帯びつつあります。一方で、感染発生国の中国では、1月下旬からの厳格な隔離措置や外出制限が奏功して、3月以降、経済の正常化に向けて動き出しています。各国政府が機動的かつ積極的な金融・財政政策を講じていますが、感染拡大が長期化すればするほど実体経済に及ぼす悪影響は深刻さが増すため、4月に収束に向かう兆しがみられるのか、その動向が注目されます。

今月の主なポイント
4/15 (米)小売売上高(3月)・・・消費がどの程度落ち込むか
4/17 (中)GDP統計(1—3月)・・・どの程度のマイナス成長になるか
4/29 FOMC(連邦公開市場委員会、28日~)・・・現状維持が見込まれる
4月中 新型肺炎感染動向・・・上記参照

国内債券

指標銘柄/新発10年国債
3月の国内債券市場

3月の債券市場は下落(金利は上昇)した。10年国債利回りは、月初は弱い10年国債入札結果等を受けて上昇した。月半ばにかけては、新型肺炎の感染拡大に伴う世界経済の減速懸念を受けて金融市場が不安定な状況となり、金利のボラティリティが上昇し、プラス圏に浮上した。その後は、日銀が臨時の国債買い入れオペを実施したものの、投資家の売り需要は強く0.10%近辺まで上昇した。月末にかけては、無難な40年国債入札結果等を受けて金利は低下し、0.01%で終了した。

イールドカーブは、長期ゾーンを中心に上昇し、スティープ化した。

信用スプレッドは、拡大した。

4月の国内債券市場

日銀はマイナス金利の深掘りは見送ったが、ETFの買入増額など追加の金融緩和措置を決定し、今後も状況によってはマイナス金利の深掘りも含めた追加的な金融緩和措置を取るとしている。新型肺炎がいつ収束するか見通しづらく、金利はボラタイルに推移すると予想する。4月の債券市場のポイントは、①新型肺炎の影響、②米国経済の動向、③日銀の金融政策の動向と考える。

①<新型肺炎の影響>新型肺炎の感染拡大のペースは、中国では鈍化しつつあるが、米国やイタリア、スペインを中心とした欧州諸国では深刻な状況が続いている。感染抑制のため、各国で都市封鎖や移動制限が実施される中、経済活動の縮小を通じて世界的に景気の下振れ懸念は高まりやすい。

②<米国経済の動向>新型肺炎の感染拡大を受けて、トランプ政権は大規模な経済対策を決定したものの、依然として米国経済の先行きへの警戒感は強い。3月26日に公表された新規失業保険申請件数は過去最大を記録し、これまで堅調であった労働市場にも感染拡大の影響が顕在化し始めた。今後予想以上に悪化した経済指標が相次いだ場合には、景気後退懸念が一段と高まるであろう。

③<日銀の金融政策>日銀は、新型肺炎の感染拡大による金融市場の不安定化を受けて、臨時の国債買い入れオペを実施するなど対策を講じた。今後世界的なリスクオフによって為替市場において円高が一段と進行した場合などには、日銀が金融政策の運営スタンスを修正する可能性は軽視できない。

イールドカーブは、スティープ化とフラット化を繰り返す展開を予想する。

信用スプレッドは、ボラタイルな展開を予想する。

国内株式

日経平均株価225種東証株価指数(TOPIX)
3月の国内株式市場

3月の株式市場は、新型肺炎の世界的な感染拡大に原油の急落も加わり、世界景気の悪化懸念が一段と強まったことなどから日経平均株価で10.53%の下落となった。

FRB(連邦準備理事会)の利下げ観測などを受け上昇して始まったものの、その後は世界的な新型肺炎の感染拡大がイベントの中止など実体経済に影響を及ぼし始めたことや、OPEC(石油輸出国機構)とロシアによる減産協議が決裂し原油が急落したことなどから大幅に下落した。中旬に入ってもWHO(世界保健機関)がパンデミック(世界的大流行)と表明したことや米国による欧州からの入国制限などが嫌気されて続落となったが、日銀が緊急に開いた金融政策決定会合でETF買入額の増額を決定した後は反発に転じた。下旬については、新型肺炎の感染拡大に伴い首都圏での外出自粛が発表されたことなどが嫌気される局面はあったものの、大規模な経済対策への期待などから戻り基調が続いた。

業種別には電気・ガス、パルプ・紙、その他製品などが上昇する一方で、鉱業、鉄鋼、海運などが下落した。

4月の国内株式市場

大規模な経済対策への期待に加え、日銀によるETFの買入れなどを背景に戻り基調が続く可能性はあるものの、新型肺炎の感染拡大により世界景気の悪化が深刻化している中で、神経質な動きが続くと予想している。

世界的な新型肺炎の感染拡大を受けて、中国に続き日本、米国、欧州でも経済活動が停滞するなど深刻な状況が続いている。先行して悪化した中国は先行指標であるPMI(購買担当者景気指数)に回復の兆候がでてきたものの、米国の新規失業保険申請件数などは過去最悪となっており、中国を除く主要地域については厳しい経済指標が発表されることが予想される。また、企業業績は消費の落ち込みに加え、資源価格の急落、サプライチェーンの混乱などから大幅な下方修正が相次いでおり、4月下旬から発表が予定されている新年度の業績ガイダンスについては、慎重な見通しとなろう。こうした中で、各国政府において金融緩和に続き大規模な経済政策が検討され、米国では2兆ドル規模の景気対策法案が可決されたほか、日本でも過去最大規模の緊急経済対策を打ち出すことが表明されるなど、景気の支えとして期待される。ただし、今回の対策は雇用を生み出すインフラ投資ではなく、所得が減少した世帯への現金給付、中小企業への資金繰り支援など経済危機を防ぐための緊急的な措置が中心であるということは留意点と考えている。

一方、株価は急落した後に反発に転じており、日経平均株価の2月高値を基準とした3月安値からの戻り率は一時4割に達した。大規模な経済対策や日銀によるETFの買入れへの期待から上昇が続く可能性もあるが、今後、新型肺炎の感染拡大に伴う景気悪化により厳しい企業決算や経済指標の発表が見込まれる中で、上値は重く神経質な動きが続くと見ている。

外国債券

米10年国債ドイツ10年国債
3月の米国債券市場

3月の米国の長期金利は低下した。月半ばにかけて新型肺炎の世界的な感染拡大に加え、原油相場の急落を受けて大きく低下し、一時0.3%台を付けた。その後は大規模な経済対策への期待が高まったことや、新型肺炎の先行き不透明感を背景に現金化需要が強まったことで、1.2%台まで上昇した。月末は0.6%台後半となった。

イールドカーブは全年限で大きく金利が低下する中で、ブルスティープとなった。特にFRB(連邦準備理事会)が緊急利下げに踏み切ったこともあり、短期から中期にかけての金利低下幅が大きくなった。

3月の欧州債券市場

3月の欧州(ドイツ)の長期金利は上昇した。概ね米国金利に連れた動きとなったが、新型肺炎の感染拡大による景気後退懸念を受けて、ユーロ圏諸国による財政政策への期待が高まったことで大きく上昇した。月末は▲0.5%近辺となった。

周辺国国債とドイツ国債のスプレッドは拡大した。

4月の米国債券市場

4月の米国の長期金利は横這いを予想する。FRBは新型肺炎の感染拡大による経済への影響を軽減するため、流動性の供給を強化している。また、トランプ政権は企業や家計を支援するための2兆ドル規模の経済対策を成立させるなど、景気支援に注力している。ただし、新型肺炎の収束にどの程度の時間を要するかは不透明であり、金利はボラタイルに推移すると予想する。

4月の欧州債券市場

4月の欧州(ドイツ)の長期金利は横這いを予想する。ECB(欧州中央銀行)は新型肺炎の感染拡大によりユーロ圏経済の景気減速懸念が高まる中、量的緩和政策の拡大を決定した。また、ユーロ圏諸国による財政政策への期待は高まっている。新型肺炎の収束にどの程度の時間を要するかは不透明であり、金利はボラタイルに推移すると予想する。

外国株式

米国S&P500指数ダウ工業株30種平均ドイツDAX指数イギリスFT-SE(100種)指数香港ハンセン指数
3月の米国株式市場

3月の米国株式市場は、S&P500指数で12.51%の急落となり続落した。月初こそ政策対応への期待感から反発する局面もあったものの、産油国の減産協議が決裂して原油価格が急落したことや、新型肺炎の世界的な急拡大による急激かつ大幅な景気減速と企業業績の悪化が懸念されたことから急落した。その後、グローバルで協調した金融緩和や歴史的な規模での財政政策に対する期待から反発したものの、上昇は限定的であった。セクターでは、エネルギー、金融、資本財・サービスなどを中心に全てのセクターが売られた。

3月の欧州株式市場

3月の欧州株式市場は、米国同様に月初は上昇したものの、その後はイタリアを中心に新型肺炎の蔓延が急速に拡大し、グローバルで急速かつ大幅な景気減速、企業業績の減益が懸念されて急落した。その後、グローバルで協調した金融緩和、歴史的な規模での財政支援への期待などが好感されて反発する局面もあったものの、米国、アジア市場をアンダーパフォームした。国別では、オーストリア、感染者数の急増が懸念されたイタリア、スペインなどを中心に全ての国が売られた。セクターでは、不動産、金融、資本財・サービスなどを中心に全てのセクターが売られた。

3月の香港株式市場

3月の香港株式市場は、中国本土の新型肺炎の新規患者数の増加は止まったものの、グローバルで新型肺炎の急拡大が進んだことで、今後の急速かつ大幅な景気減速や企業業績の減益が懸念されて他市場同様に急落した。その後、グローバルで協調した金融緩和や中国の積極的な政策対応も好感されて反発したものの、上値は重い展開となった。

4月の米国株式市場

4月の米国株式市場は、新型肺炎の拡大状況にもよるものの、リーマンショック以来の大胆な金融緩和、歴史的な規模での財政政策への期待が下値をサポートし、小幅な上昇を予想する。

4月の欧州株式市場

4月の欧州株式市場は、南欧諸国を中心に新型肺炎の拡大状況にもよるものの、リーマンショック以来の大胆な金融緩和、欧州各国でも歴史的な規模での財政政策への期待が下値をサポートし、米国同様に小幅な上昇を予想する。

4月の香港株式市場

4月の香港株式市場は、グローバルで新型肺炎の拡大が続いていることが懸念されるものの、中国本土では新型肺炎の新規患者数は増加せず、工場の稼働再開を急ぐ動きとなっており、また、グローバルで協調した金融緩和や財政対応への期待から他市場同様に小幅な上昇を予想する。また、延期された全人代がいつ開催されるのか注目材料となろう。

為替動向

為替(ドル/円)為替(ドル/ユーロ)為替(ユーロ/円)
3月のドル/円相場

3月のドル/円相場は、概ね横這いとなった。月初は、イタリアにおける新型肺炎の感染者増加などを背景にリスク回避の動きで一時101円台まで円高が進んだ。しかし、その後は主要国の協調的な金融緩和や財政刺激策への期待から円安方向に戻り、月末は107円台後半となった。

3月のユーロ/ドル相場

3月のユーロ/ドル相場は、概ね横這いとなった。月初は新型肺炎の感染者増加などを背景にリスク回避の動きとなり、ユーロ高となったが、その後は上下に振れ、月末は1.10近辺となった。

3月のユーロ/円相場

3月のユーロ/円相場は、ユーロ高円安となった。ユーロ、円ともに対ドルで下落したものの、下落幅は円のほうが大きかったためユーロ高円安となり、月末は118円台となった。

4月のドル/円相場

4月のドル/円相場は、下落を予想する。新型肺炎の世界的な感染拡大を受けて景気先行き懸念が高まる中で、FRB(連邦準備理事会)は2度の緊急利下げに踏み切るなど政策を総動員している。新型肺炎の収束にどの程度の時間を要するかは不透明であり、リスクオフが進んで円高圧力が強まることも考えられる。ドル/円はボラタイルに推移するだろう。

4月のユーロ/ドル相場

4月のユーロ/ドル相場は、下落を予想する。イタリアを中心に新型肺炎の感染状況は深刻であり、今後ユーロ圏経済の成長下振れ懸念は一段と高まるだろう。新型肺炎の収束にどの程度時間を要するかは不透明であり、ユーロの為替レートはボラタイルに推移するだろう。

4月のユーロ/円相場

4月のユーロ/円相場は、下落を予想する。ドル/円は下落、ユーロドルも下落を見込むため、ユーロ/円も下落するだろう。

虫眼鏡

「がんゲノム医療への期待」

統計によると、日本人が生涯でがんになる確率は、男性 で62%、女性で 47%、がんによる死亡確率は、男性で25%(4人に1人)、女性で15%(7人に1人)だそうです。
私個人は、できれば病院に行きたくない、人間ドッグも5年に1回程度、心配の前払いはしないお気楽な性格です。そういう私でも、がんは細胞が異常に増殖する病気であることは知っています。しかし、医療従事者から「がんの原因は遺伝子の変異」といわれると、そんなことは考えたことなかったな、と思ったのでした。

がんは遺伝子の変異が原因となる病気だそうです。生物の授業のようですが、人間の体には約60兆個の細胞があるそうです。その一つ一つの細胞には核があり、核の中には塩基で構成されたひも状のDNA(デオキシリボ核酸)が入っています。DNAは「物質」ですが、「遺伝子」はDNAに含まれる「遺伝情報」を指す言葉です。DNAはA(アデニン)、T(チミン)、G(グアニン)、C(シトシン)の4つの塩基で構成されており、これらの塩基配列によって、生産されるアミノ酸やそのアミノ酸の集合体であるタンパク質、が決まるのです。タンパク質は、筋肉、内臓だけでなく、血液、骨、病気などに対する免疫抗体の原料など、さまざまなかたちで存在しています。ちなみにタンパク質は人間の身体の20%を構成しており、水分(60~70%)の次に多いということになります。

皆さんはヒトゲノム解析計画というのを聞いたことがあるでしょうか。ゲノムというのは、「すべての遺伝情報」のことを指します。日米欧の官学が中心となって行われた、ヒトのDNAを解析しすべての遺伝子を洗い出そうという「ヒトゲノム解析計画」は、1990年頃から始まり、2003年には約30億個のすべてのDNA塩基配列が解析され、約2万2000個の遺伝子が特定されました。我々人間のDNAの塩基配列は、すべての人が完全に同じではなく、比較すると0.1%程度の違いがあり、このわずかな塩基配列の違いが、顔かたち、性格などの違い、すなわち人の多様性につながっています。
こうしたプロジェクトは医療の進歩にもつながっています。がんに関連する遺伝子については数百個見つかっています。大きく分けると2つのタイプがあり、細胞増殖のアクセル役となる「がん遺伝子」が数百個、ブレーキ役を担う「がん抑制遺伝子」が100個程度あるそうです。

ようやくがんゲノム医療の話になりますが、がんゲノム医療というのは、主にがんの組織を用いて、多くの遺伝子を同時に調べ、遺伝子変異を明らかにすることにより、一人ひとりの体質や病状に合わせて治療を行う医療のことです。副作用が少なく有効性の高い最適な薬を早く選択できることがメリットです。多くの遺伝子を同時に調べるために必要なパネル検査が2019年6月に保険適用されました。保険点数は5万6000点ということで、3割負担だと16万8000円です。ただ、残念なことに、今のところ保険対象となるのは「標準治療」を終えた場合などに限られること、パネル検査を行って遺伝子の変異の特徴がわかったとしてもそれに対応する薬が開発されていないケースもある、ということです。
いろんな遺伝子変異に対応した治療薬が開発され、がんが発見されてもそれほど深刻にならなくて済む、そんな時代が早くくるといいな、と期待しています。